テレビやパソコンは毎年性能が上がりながら値段が下がっていくのに、美容室のカット代や大学の授業料、病院代はなぜ上がり続けるのでしょうか。美容師の腕が昔より落ちたわけでもありません。この謎を解く経済学の概念が「ボーモルのコスト病(Baumol's Cost Disease)」です。
ボーモルのコスト病とは、簡単に言えば「生産性がほとんど上がらない仕事でも、ほかの産業の賃金上昇に合わせて賃金を上げなければならないため、その仕事のコストと価格がだんだん上がっていく現象」を意味します。アメリカの経済学者ウィリアム・ボーモル(William Baumol)とウィリアム・ボウエン(William G. Bowen)が1960年代に舞台芸術の経済問題を研究する中で初めて示したもので、「ボーモル効果(Baumol Effect)」とも呼ばれます。
本記事では、ボーモルのコスト病が演奏会場で見つかった経緯、経済を進歩部門と停滞部門に分ける二部門モデル、理容・教育・医療など日常で出会う例、そしてこの現象をめぐる論争と意味まで、順に見ていきます。
生産性が止まった場所で値段が上がる理由
1. 演奏会場で見つかったコスト病

ボーモルのコスト病は、工場ではなく演奏会場から始まりました。1960年代のアメリカの劇場やオーケストラは観客がいるにもかかわらずコストをまかなうのが難しく、ボーモルとボウエンはその理由を探り始めました。
(1)弦楽四重奏はいまも4人で演奏します
ボーモルは「弦楽四重奏を演奏するには、モーツァルトの時代と同じく、いまも4人の音楽家が必要だ」とよく語っていました。同じ曲は同じ時間をかけて演奏しなければならないため、何百年たっても演奏者1人が1時間に生み出す「生産量」はほとんど変わりません。
(2)1965年の論文と1966年の本
2人は1965年に『アメリカン・エコノミック・レビュー(American Economic Review)』に舞台芸術の経済問題を扱った論文を発表し、翌年には『舞台芸術:経済的ジレンマ(Performing Arts, The Economic Dilemma)』という本で研究を広げました。本では演劇、オペラ、音楽、舞踊に共通する問題が取り上げられました。
(3)午前4時にひらめいた答え
ボーモルは後のインタビューで、ある夜の午前4時に突然目を覚まし「なぜコストが上がるのかわかった!」と言ったと振り返っています。演奏者の生産性は変わらないのに社会全体の賃金が上がるので、公演のコストも上がらざるを得ないという気づきでした。
2. 進歩部門と停滞部門、二部門モデル

ボーモルは1967年の論文「不均衡成長のマクロ経済学(Macroeconomics of Unbalanced Growth)」で、経済を2つの部門に分けてこの現象を説明しました。技術の進歩によって生産性が着実に上がる部門と、人の時間と手間そのものが商品であるため生産性がなかなか上がらない部門です。

- 進歩部門(Progressive Sector):機械や技術のおかげで同じ人が同じ時間により多くを作れる部門で、製造業が代表的です。賃金が上がっても生産量がより速く増えるため、製品の価格が下がることもあります。
- 停滞部門(Stagnant Sector):公演、教育、介護のように人の労働そのものがサービスである部門で、生産性はほとんど上がりません。
- 賃金の追随(Wage Catch-up):停滞部門も働き手を引き留めるには、進歩部門と同じだけ賃金を上げなければなりません。そうしなければ、人々はより高い賃金を払うほかの産業へ移ってしまうからです。
- 相対価格の上昇(Relative Price Increase):生産性は変わらないのに賃金だけが上がるため、停滞部門のコストと価格は進歩部門より速く上がります。ボーモルのモデルでは、この差は時間がたつほど広がり続けます。
「病」という名前がついていますが、サービスの値段が上がるのは働く人が怠けているからではなく、ほかの産業が急速に良くなったからだという点が、この概念の核心です。
3. 理髪店、大学、病院で出会うコスト病

ボーモルのコスト病は、人が直接時間をかけなければならないサービスのあちこちに現れます。私たちが生活費の上昇を感じる項目の多くがここに含まれます。
(1)理髪店と美容室
フランスの経済学者ジャン・フラスティエ(Jean Fourastié)は1949年にすでに、産業ごとに技術進歩の速さが違うことを指摘し、男性の理髪師が1948年に1900年より多くの客の髪を切っているわけではないと書きました。はさみの速さは変わらなくても、理髪師の賃金は社会全体の賃金とともに上がりました。
(2)大学教育
アメリカの大学の学生対教員の比率は1981年も2011年も16対1でしたが、同じ期間に授業料は大きく上がりました。教授1人が教える学生の数が増えなかったため、教育1単位にかかるコストが大きくなったのです。
(3)医療と介護
看護師が包帯を替えるのにかかる時間は、1966年といまとで大きく変わりません。ボーモルは2012年の著書『コスト病:なぜコンピューターは安くなり、医療は安くならないのか(The Cost Disease: Why Computers Get Cheaper and Health Care Doesn't)』で、医療費の上昇をこの現象で説明しました。
4. コスト病をめぐる論争と意味

ボーモルのコスト病はサービス価格の上昇を説明する代表的な理論ですが、どれだけの部分を説明できるかについては意見が分かれます。同時にこの概念は、何を心配し、何をそれほど心配しなくてよいかを教えてくれます。
(1)まかなえるというボーモルの楽観
ボーモルは、停滞部門のサービスが社会全体としてまかなえないほど高くなることは決してないと考えました。国民所得1000億ドルのうち医療費が200億ドルの国で、50年後に所得が2000億ドルへと倍になり、医療費が1200億ドルに増えても、ほかに使えるお金は800億ドルのまま減らないという例です。その間に生産性が上がる部門の品物はより安くなるため、社会全体の購買力は大きくなります。
(2)貧しい人により重い負担
ただしボーモルは、こうしたコストの上昇が貧しい人により大きな負担になることも指摘しました。所得格差が広がるほど、教育や医療のように欠かせないサービスの値上がりは、より深刻な社会問題になります。
(3)どこまで説明できるかへの反論
アメリカの大学授業料の上昇のうちコスト病で説明できるのは23〜32%にとどまるという研究があり、演奏会場が大きくなり、放送や録音によって1回の演奏がより多くの人に届くようになったことで、公演の生産性も実は上がったという反論もあります。一方、1948〜2001年のアメリカの産業データを分析したウィリアム・ノードハウス(William Nordhaus)は、生産性の低い産業ほど相対価格が大きく上がったとして、この現象を確かめました。
サービスの値段が上がるからといって、その仕事の価値が下がったわけではありません。「ほかが速くなると、速くなれない仕事の値段が上がる」というシンプルな考え、それがボーモルのコスト病を理解する第一歩です。