お米の値段が大きく上がったら、人々はお米を買う量を減らすでしょうか。ほとんどの物は値上がりすると売れにくくなりますが、とても貧しい家庭では、かえってお米をより多く買うことが起こり得ます。値上がりするほどよく売れるこの不思議な物こそが「ギッフェン財（Giffen Good）」です。
ギッフェン財とは、簡単に言えば「価格が上がると需要量が増え、価格が下がると需要量が減る財」のことです。値上がりすれば買う量を減らし、値下がりすれば多く買うという需要の法則（Law of Demand）に反するため、経済学では「ギッフェンの逆説（Giffen Paradox）」とも呼ばれます。
本記事では、ギッフェン財という名前が生まれた背景から、こうしたことが起こる仕組み、そして実際の事例と論争までを順に見ていきます。
需要の法則に逆らう財の秘密
ギッフェン財という名前はどこから来たのか？
ギッフェン財という名前は、スコットランド出身のイギリスの経済学者・統計学者ロバート・ギッフェン（Robert Giffen）に由来します。彼は19世紀イギリスの労働者家庭の暮らし向きを調べるうちに、パンの値段が上がると貧しい家庭がかえってパンを多く買うことに注目したと伝えられています。
この考えを広く知らしめたのは、イギリスの経済学者アルフレッド・マーシャル（Alfred Marshall）です。マーシャルは1895年版『経済学原理（Principles of Economics）』で、「ギッフェン氏が指摘したように」パンの値段が上がると貧しい労働者家族は肉のような高い食べ物を減らさざるを得ず、それでもパンが最も安い食べ物なのでパンをより多く食べるようになると説明しました。ただし1947年、アメリカの経済学者ジョージ・スティグラー（George Stigler）は、ギッフェンの著作にはこうした主張が見当たらないと指摘しており、それより前の1815年にサイモン・グレイ（Simon Gray）が似た現象を先に書き記していたという研究もあります。
値上がりしてもより多く買ってしまう仕組み
値段が上がるとき、消費者の選択は二つの力の影響を受けます。ギッフェン財は、この二つの力が互いに逆方向に働くことで生まれます。
(1) 代替効果（Substitution Effect）
ある物が相対的に高くなると、人々は別の物に切り替えようとします。この力は常に、高くなった物を買う量を減らす方向に働きます。
(2) 所得効果（Income Effect）
値段が上がると同じお金で買える量が減るので、実質的には貧しくなったのと同じです。所得が減るとより多く買うようになる安い物を劣等財（Inferior Good）と呼び、劣等財では所得効果がかえってその物をより多く買わせます。
(3) 所得効果が勝つとき
劣等財の所得効果が代替効果を上回るほど強ければ、値段が上がったのに買う量が増えます。そのため、すべてのギッフェン財は劣等財ですが、すべての劣等財がギッフェン財というわけではありません。
このようなことが起こるには、ふつう三つの条件が同時にそろう必要があります。
- 劣等財（Inferior Good）：所得が減るほど多く求められる安い物でなければなりません。
- 代替財の不足（Lack of Substitutes）：代わりに選べる似た物があまりないことが必要です。
- 大きな支出割合（Large Budget Share）：その物が家計に占める割合が大きい一方で、ほかの食べ物を少しは買う余裕が残っていなければなりません。
パンとお米で理解するギッフェン財
一日の食費が6,000ウォンの人が、一日三食を食べなければならないと考えてみましょう。パン一食は1,000ウォン、より好きな肉一食は4,000ウォンです。この人はパン二食と肉一食で6,000ウォンをちょうど使い切ります。ところがパンの値段が2,000ウォンに上がると、肉を食べるお金がなくなり、三食をまかなうにはパンだけを三回買うしかありません。パンの値段が上がったのに、パンを買う量は二食から三食に増えたのです。
中国・湖南省のお米の実験
実際の証拠としてよく挙げられるのは、アメリカの経済学者ロバート・ジェンセン（Robert Jensen）とノーラン・ミラー（Nolan Miller）が2008年に発表した研究です。二人は中国の湖南省と甘粛省のとても貧しい家庭を選び、主食であるお米と小麦粉を安く買えるクーポンを配りました。すると湖南省の家庭は、お米が安くなったのにお米を買う量を減らし、肉のようなより高い食べ物を多く買って食べました。逆に見れば、お米の値段が上がるとお米をより多く買うギッフェン財の姿が表れたことになります。甘粛省の小麦粉では、その証拠は弱く表れました。
ギッフェン財をめぐる論争と限界
ギッフェン財は教科書に必ず登場しますが、実際に見つけ出すのはとても難しいものです。
(1) アイルランドのジャガイモは本当にギッフェン財だったのか？
長い間、1840年代のアイルランド大飢饉のときのジャガイモが代表例とされてきました。しかし1984年、アメリカの経済学者ジェラルド・ドワイヤー（Gerald Dwyer）とコットン・リンジー（Cotton Lindsay）が歴史資料と合わないと反論し、1999年にはシャーウィン・ローゼン（Sherwin Rosen）も通常の需要モデルで説明できると考えました。
(2) ヴェブレン財とは違う
高いからこそ欲しくなるブランド品は、値段そのものが地位を示すためによく売れるヴェブレン財（Veblen Good）です。ギッフェン財は、物に対する考えは変わらないのに、家計が苦しいためにやむを得ずより多く買うことになるという点で異なります。
(3) 市場全体ではなかなか見えない
ギッフェン財は最も貧しい家庭でしか現れにくいため、さまざまな所得層を合わせた市場全体のデータでは埋もれてしまいがちです。そのため、物よりも人の置かれた状況を強調して「ギッフェン行動（Giffen Behavior）」と呼ぶこともあります。
ギッフェン財は、値上がりすれば買う量を減らすという常識がいつも当てはまるわけではないことを示しています。そしてその例外の多くが最も苦しい家計で生じるという点で、主食の物価が貧しい家庭にとってどれほど大きな負担になるかも教えてくれます。
数字で描かれる需要曲線の裏に隠れた人々の暮らし向きまで一緒に思いやること、それが経済を深く理解する学びの第一歩です。
